メディアワークショップ

循環器病は、心疾患や脳卒中を含み、医療費の約4分の1を占める深刻な課題である。特に心不全は高齢者のフレイルとも関連し、再入院や死亡率が高いことが問題となっている。そのため、東京都では心臓病総合支援センターを設置し、地域連携や在宅支援、医療DXを活用した包括的支援を推進している。そこでは心臓リハビリや相談窓口の整備、市民参加型の啓発活動や、医療と社会が一体となった支援体制の構築が進められている。東京 脳卒中・心臓病等総合支援センターでの取り組みについて、磯部光章氏にご講演いただいた。

循環器病の現状と医療経済への影響

磯部氏ははじめに、心臓病と脳卒中を合わせた「循環器病」が介護の主因であり（図1）、医療費の約4分の1を占める深刻な課題であると指摘した。特に東京都では心疾患による死亡率が全国平均を上回っており、がんと並ぶ主要死因となっている。平均寿命と健康寿命の差を埋めるには、循環器病の予防と再発防止が不可欠と考えられている。特に慢性心不全は、あらゆる心疾患の「末路」とも言われ、年間12万人以上が入院し、1人あたり約100万円の医療費を要する。単純計算でも1兆円を超える規模となり、医療経済の持続にも大きな影響を与えている。治療法や薬剤の進歩にもかかわらず、再入院率や死亡率は依然として高く、現場では「良くなった実感が得られない」という声も多いという。

心不全のステージと多面的な課題

心不全はABCDの4つのステージで進行し、症状が出る前のA・Bステージからすでに病態が始まっている。そして実際に症状が現れるC・Dステージでは、入退院を繰り返しながら徐々に悪化をたどる。さらに高齢者の心不全では心機能の低下だけでなく、認知症、腎疾患、糖尿病などの併存疾患、栄養不良、筋力低下、社会的孤立といった「フレイル」が複合的に絡み合う。
磯部氏は「心臓病は人生の終盤に現れる病気であり、医療だけでなく社会全体で支える仕組みが必要」と強調。個々の患者の人生の背景や、生活環境をふまえた包括的な支援が求められると述べた。治療の主軸は「幸せな老後の生活を送るための支援」であり、医師だけではなく看護師や薬剤師、リハビリテーションスタッフ、ソーシャルワーカーなど多職種による連携が不可欠となる（図2）。

心臓病総合支援センターの設立と地域連携

厚生労働省は「循環器病対策基本法」に基づき、全国で「脳卒中・心臓病総合支援センター」の設置を推進している。東京都では、榊原記念病院、日本医科大学付属病院、武蔵野赤十字病院の3施設が連携し、支援センターとして活動している。センターの役割は、患者支援、相談窓口の設置、心臓リハビリの普及、両立支援、移行医療など多岐にわたる。
東京都内の急性期病院約80施設に実施した「患者支援に関する実態調査」では、相談窓口の設置率は30％未満、外来リハビリの実施率は40％台と、支援体制の整備が急務であることが明らかになった。磯部氏は、都内12二次保健医療圏から20病院以上を集めた心臓病支援センターを立ち上げ、相談窓口の設置支援や外来リハビリ導入支援を進めている（図3）。

両立支援・在宅支援・医療DXの活用

さらに磯部氏は、心臓病患者の仕事の治療の「両立支援」の重要性を強調。特に若年層の患者は、退院後に元気に見えるため、職場での理解が得られにくく、復職に困難を抱えるケースが多いという。東京 脳卒中・心臓病総合支援センターを中心とした各病院では、患者・家族・企業・医療者が連携し、時短勤務や業務調整などを含めた支援を行っている。
また、榊原記念病院では、在宅医療と連携として「退院支援カンファレンス」を実施（図4）。病院スタッフ、訪問看護師、在宅医師が情報をオンラインで共有し、患者の生活環境に応じたケアプランを作成している。さらに、携帯型心エコーを在宅医に貸し出し、研修や病院医師との情報共有も行うなど、遠隔診断を支援する医療DXの取り組みも紹介した。

心臓リハビリテーションと相談窓口の整備

心臓リハビリテーションは、運動療法に加え、栄養指導、服薬管理、社会的支援などを含む「包括的リハビリ」として位置づけられている。磯部氏は「薬よりもリハビリの方が効果的」と述べ、早期介入と継続的支援の重要性を強調した。しかし、全国的に外来リハビリの実施率は低く、東京都でも40％台にとどまっている。また、相談窓口の設置率も30％未満と低く、患者が退院後に不安を抱えたまま生活するケースが多いという。榊原記念病院では、月1,000件以上の医療相談が寄せられ、救急受診の抑制や早期対応につながっている。こうした窓口の整備は、医療の質向上と業務効率化の両面で効果を発揮している。

啓発活動と市民参加型の取り組み

東京 脳卒中・総合支援センターでは、都民への啓発活動として「心臓を守る親子教室」や「先天性心疾患ピアサロン」から、料理教室や運動教室、薬の正しい知識を学ぶ教室などを開催。患者自身が自分の心臓を守るためにできる「栄養・運動・薬」の3本柱を学ぶ場として機能している。特に子ども向けの教育では、野球選手やサッカー選手との交流を通じて、楽しく学べる環境づくりが重視されている。
最後に磯部氏は、地域企業との連携や、医療者・市民の協働による啓発活動は、心臓病予防の社会的基盤を築く上で欠かせない取り組みであり、「上から目線の教育ではなく、子どもたちの目線に立った啓発が必要」と述べ、正しい知識を広めていくことの重要性を訴えた。