メディアワークショップ

日本は現在、急速に高齢化が進んでいる。特に2025年は団塊の世代が後期高齢者となり、3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という超高齢化社会を迎える。それに伴い様々な問題が生じるであろうことから「2025年問題」と呼ばれている。この問題に対応するためには、団塊の世代が前期高齢者となる「2015年」から予防を視野に入れた取り組みを行う必要がある。
日本循環器病予防学会理事長でもある山科章氏は、かつてない超高齢化社会に対峙し、健康寿命を延伸するために必要な項目について概説した。
 

循環器疾患の予防により死亡に至る疾患の発症を防ぐ

平均寿命と健康寿命の関係

健康な生活をおくるために必要なものとは

PWV、ABIを活用した予防も有用

　しかしながら、増加傾向にある心血管系疾患の発症を防ぐには、古典的なリスクファクターのみでの評価は十分ではない。リスクファクターを有さずに動脈硬化が進展する場合もあるため、血管の硬さと詰まりが分かる検査であるPWV/ABI（血圧脈波）を指標とした診断により、予防することも有用である。こうした検査はいわゆる「血管年齢」を調べる検査として知られているが、脳・心血管系疾患、心不全や高血圧から、急性冠症候群の予後予測指標としての有用性も明らかになっている。このような予測指標を積極的に活用することも、心血管病の発症を予防し、健康寿命の延伸につながるといえよう。

生活習慣の改善によって、循環器疾患を防ぐ

　循環器疾患を防ぐためには、まず基盤として適切な栄養と食生活、若年時からの運動、適切な薬物療法があり、これらの生活習慣改善に伴い、高血圧や脂質異常症、喫煙、糖尿病といった危険因子が低減して、最終的には脳血管疾患の減少、許悦精神疾患の減少に至る（図6）。

図6. 生活習慣の改善と循環器疾患の予防効果
 

　山科氏は最後に、「健康寿命を延ばすために、まず疾病に対しては早期発見と治療を続けることが重要」であり、特にリスクが高い症例に対しては、「効率的な発見・予防的介入を行う」こと、またリスクが決して高くない対象も含め、「運動や栄養、睡眠、禁煙などの生活習慣を、行政のみならず医療機関や学校においても多面的に見直すことも必要」と述べ、「医師は、医師法・第一章の総則・第一条にある通り、“医療及び保健指導を掌ることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保するもの”を銘記し、行動しなければならない」と強調し、講演を結んだ。