ご支援のお願い

	賛助会（当方より通知する）		一般寄附（随時）
	法人	個人（毎年6月に通知）	寄附金	切手
送金方法	郵便振替/ 指定銀行振込クレジットカード	郵便振替/ 指定銀行振込クレジットカード	郵便振替/ 指定銀行振込/ クレジットカードその他（現金書留等）	事務局に送付
寄付の種類	年間一口5万円（一口以上）	年間一口1万円（一口以上）	いくらでも結構です。クレジットカードの場合は、2000円単位	80円切手5枚以上
お送りするもの	季報（年4回）ハートニュース健康ハート叢書その他刊行物	季報（年4回）ハートニュース健康ハート叢書その他刊行物	季報（年4回）ハートニュース健康ハート叢書その他刊行物	－

クレジットカードによる寄附

●パソコンから、24時間いつでも、日本心臓財団に寄附ができます！

CANPAN PAYMENT（カンパンペイメント）

CANPAN PAYMENTは、インターネットを利用してクレジットカードで寄附ができるシステムです。2010年7月10日からスタートしました。

使用可能なクレジットカードは、VISA、Masterのクレジットカード（または、VISA、Masterの提携カード）です。皆様からのご支援をお待ちしております。

＊クレジットカードによる寄附は、2000円単位（個人賛助会は1万円単位）になります。それ以外の金額をご寄附いただく場合は、振込にてお願いいたします。

お振込先

ゆうちょ銀行一般振替口座 00140-3-173597
（ゆうちょ銀行〇一九（ゼロイチキュウ）店当座 0173597）
もしくは
三菱東京UFJ銀行　丸の内支店　普通　4025878

口座名財団法人日本心臓財団（ザイ）ニホンシンゾウザイダン

★ 寄附をくださる方は、下記の寄附申込用紙にご連絡先をご記入の上、ファクシミリまたは郵送にて事務局にお送りください。領収書や資料等お送りさせていただきます。
ご不明な点がある場合は事務局までお問い合わせください。

寄附申込用紙

●個人用（Word形式・PDF形式） ●法人用（Word形式・PDF形式）

税法上の寄附金控除について
日本心臓財団は特定公益増進法人の認定を受けており、当財団へのご寄附は所得税法上の対象になります。一年間にご寄附を頂いた額から５千円を引いた額が控除の対象となります。所得税の控除を受けるには税務署で確定申告を行ってください。
また、勤務先などで行われる年末調整では寄附金控除を受けることは出来ませんのでご注意ください。
平成21年1月1日以降、当財団に対する寄附金は東京都の条例指定の対象となりましたので、個人都民税からの税額も控除の対象となります。

賛助会

賛助会は、日本心臓財団の目的に賛同し、その働きを支援する個人及び法人によって構成されています。（賛助会員一覧）
個人年間１口一万円　(１口以上、何口でも結構です)
法人年間１口五万円　(１口以上、何口でも結構です)
ご連絡いただければ、郵便局の振込用紙をお送りいたします。
■インターネットを利用してクレジットカードで寄附ができるようになりました。（上記をご覧ください。）

一般寄附として

●日本心臓財団の目的に賛同し、その働きをご支援していただける方からのご寄附をその都度お受けします。
いくらでも結構でございますので、振込先までご送金くださいますようお願い申し上げます。
●亡くなられた方の香典返しに代えてのご寄附をお受けします。
●切手の寄附も歓迎いたします。未使用の80円切手5枚以上を同封の上、事務局までお送りください。
■インターネットを利用してクレジットカードで寄附ができるようになりました。（上記をご覧ください。）

小さなハートをつなぐ基金

●心臓病の子どもたちを応援する基金です。この基金は、全国心臓病の子どもを守る会・川崎病の子供をもつ親の会等への支援を主な目的としています。
詳細は「子どもの心臓病について：小さなハートをつなぐ基金」をご参照ください。

遺贈による寄附

自分の築いた財産を社会貢献に活かしたいという方が増えております。
日本心臓財団では、遺贈によるご寄付、並びに相続によって受け取られた財産のご寄附もお待ちしております。

相続財産の寄附

　ご遺族の方が相続された財産を日本心臓財団に寄附した場合、相続税の申告期限内に申告すれば、寄附された財産に相続税はかかりません。(税制上の優遇措置が適用されます。)
　さらに詳しい内容につきましては、下記までご連絡ください。
財団法人　日本心臓財団
TEL：03-3201-0810　FAX：03-3213-3920　(経理担当)
メールによるお問い合わせ
　

遺贈による寄附

　遺言により、自分の残した財産を人々に分けることを遺贈といいます。この故人の意思にもとづく遺言による遺産分配は、民法が定めている法定相続の規定よりも優先され、遺言書で、遺産の受取人や遺産分配の内容を指定することができます。
　近年、自分で残した財産の一部を医療向上のために寄附したい、という相談やお申し出が増えています。このような場合、遺言により、受取人として財団法人日本心臓財団を指定することができます。
　
　遺言内容の検討や遺言書の作成にあたっては、弁護士や信託銀行などの専門家にご相談されることをお薦めします。財団法人日本心臓財団では下記の銀行と提携し、遺贈による寄附をお考えの方への支援サービスを用意しておりますので、詳しい説明をご希望の方は下記の問合せ先またはその銀行の本支店窓口までお問合せください。
　
なお、提携行のホームページでも詳しく紹介されています。
【提携行】
　中央三井信託銀行
問合せ先：　営業企画部　財産管理業務センター
　　　　　　　 TEL：03-5232-8627
http://www.chuomitsui.co.jp/person/p_05/p_05_kihu.html
中央三井信託銀行と協定を結びました。当財団を通して、中央三井信託銀行との遺言信託業務を約定した場合、遺言書保管の「基本保管料」について同行所定の割引が受けられます。
　
【以下リンク先でもご相談を受けています。（割引等の提携はありません）】
　三菱UFJ信託銀行
http://www.tr.mufg.jp/shisan/souzoku.html